SB C&S
Fact data
– 成長し続ける理由 –

「新しいテクノロジーをいち早く、
より使いやすい仕組みやかたちにして
全国にお届けする」という
ソフトバンク創業以来の役割を担うSB C&Sは
AI、IoT、5G、クラウドといった
新しいテクノロジーが急速に拡大する中で
13期にわたり営業利益を伸ばし続けています。

Value Added Distributor

0期連続増益

営業利益実績
年平均成長率
20%

SB C&Sグループ 取扱高・営業利益実績
*取扱高:グループ5社連結(総額) *営業利益:ソフトバンク株式会社 ディストリビューションセグメント(FY16以前は他基準のグループ連結実績で代用)

SB C&Sグループが
成長し続ける理由とは
3つの成長戦略

新しいテクノロジーがもたらす変革を
大きなチャンスと捉え、
メーカー・パートナー企業とともに、
事業領域の拡大と事業モデルの進化、
そして将来に向けた投資を進めていきます。

3つの成長戦略と将来への投資

成長戦略別の実績

成長戦略 1 事業領域の拡大 テクノロジーを活用し新たな領域に挑戦

サービス・
メーカー事業比率(FY23)
0%

SB C&Sグループ連結 営業利益推移
*営業利益:JGAAP連結  *サービス:ソフトウエア、通信、保守などのサブスクリプション商材

成長戦略 2 ビジネスモデルの進化 高付加価値の販売モデルを拡大

営業利益率(FY23) 0.0%

SB C&Sグループ連結 営業利益推移
*売上高:JGAPP連結(純額) *営業利益:JGAAP連結

成長戦略 3 サブスクリプションの拡大 継続的価値を高め収益を安定化

サブスクリプション
比率(FY23)
0%

SB C&Sグループ連結 営業利益推移
*営業利益:JGAAP連結  *サブスクリプション商材:ソフトウエア、通信、保守など

国内トップクラスの事業規模

デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進役として、
SaaSを中心とした国内外の先進のクラウドサービスの普及を進めています。

サブスクリプションビジネス

取り扱いブランド数 727ブランド

*2024年4月現在 SB C&Sグループ全体

レビュープラットフォーム
(アイティクラウド)

法人向けIT製品・SaaSレビュー数 12.5万件

*2024年4月現在 アイティクラウド調べ

コンシューマ向けソフトウエア
(BBソフトサービス)

月額課金契約ライセンス数 2,639

*2024年3月末時点 BBソフトサービス調べ

新しいテクノロジーへの
チャレンジ
→将来への投資

「IT」が全ての産業へと広がる中、
急成長する市場・領域に向けて
ビジネスを展開しています。

将来への投資

成長戦略を維持し支える情報

重要指標 1 経営の健全性

成長性・収益性を重視するとともに、経営の健全性と安定性の維持・向上に努めています。

  • 高い財務安全性

    自己資本比率 0.0% *2023年度 SB C&S単体(日本基準)

  • 良好な経営効率

    総資産利益率(ROA) 0.0% *2023年度 SB C&S単体(日本基準)

重要指標 2 スマートワークスタイル

人事制度の整備やITツールの活用を通して、
場所や時間に捕らわれず柔軟な働き方ができる環境を整備しています。

社員1人当たり 月平均残業時間・営業利益

*営業利益:SB C&S単体 *人員数:SB C&S単体 2024年3月1日時点 *残業時間:SB C&S単体

  • テレワーク (在宅勤務)

    対象者 全社員

    勤務日数比率(FY23) 0% (出社率34%)

  • 年次有給休暇

    平均取得日数(FY23) 0.0

    消化率(FY23) 0%

  • スーパー
    フレックスタイム制
  • NO残業Day
    プレミアム
    フライデー
  • Workstyle
    支援金

重要指標 3 人材育成

自らの成長に向けて挑戦する人を支援し、成長する機会を創出しています。

  • DX関連研修

    AI基礎修了率(FY23) 0%

  • IT系資格保有数

    資格保有数 0
    総計0以上
    *2024年4月現在

  • 社内向け生成AIサービス

    2024年3月末までの利用率 0%

  • 自己成長支援金

  • 資格取得支援制度

    対象資格数 0

重要指標 4 サステナビリティ

ディストリビューターとしての事業を通じ、
地球環境の保護・保全に積極的に取り組んでいます。

  • 環境配慮型パッケージ(コンシューマ事業)

    プラスチック使用量削減率
    (FY22以降)
    0%

    再生プラスチック切替え
    (FY21以降)
    0%

  • 省資源運動

    紙の廃棄物削減
    (FY08以降)
    0%

    電気使用量削減
    (FY11以降)
    0%

  • ICTライフサイクル

    ICT機器買い取り数(FY23末まで) 0万台

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